賃貸の結露・騒音クレーム、窓が原因かもしれません
「また結露のクレームか…」「入居者から騒音の相談が来た」——賃貸物件を管理していると、こうした連絡に日々対応されているオーナー様も多いのではないでしょうか。個別対応を重ねるほど、原状回復の費用もかさんでいきます。
結露や寒暖差、生活音のクレームは、入居者の使い方だけでなく、窓の性能そのものが関係しているケースがあります。今回は、その根本原因と対応の選択肢を整理してみます。
賃貸物件の結露・寒暖差・騒音クレーム、実はこれだけ多い
「うちの物件だけの問題では」と感じるかもしれませんが、実は賃貸物件全体に共通する傾向があります。
環境省の資料に掲載されている株式会社リクルートの調査(2022年4月・賃貸居住者の生活実態と設備に対する切望度に関する調査)によると、賃貸に住む人のうち74.0%が「断熱性・気密性が気になる」と回答し、43.5%は「引っ越したいほど気になる」と答えています。
具体的には、こうした声が挙げられています。
- 「冬場、床が冷たく底冷えする」
- 「お風呂場・脱衣所が寒い」
- 「結露でカビが発生し、建材が腐食している」
つまり、結露や寒暖差のクレームは一部の入居者の使い方の問題というより、多くの賃貸物件に共通して起きやすい現象だということです。
なぜ「換気してください」の呼びかけだけでは解決しないのか
結露は、暖かく湿った室内の空気が、外気で冷やされた窓ガラスに触れることで水滴に変わる現象です。暖房・入浴・調理・洗濯物の部屋干し・就寝中の呼気など、日常生活そのものから水蒸気は発生し続けるため、入居者に換気を呼びかけるだけでは限界があります。
特に、窓の表面温度が外気の影響を受けやすい物件では、どれだけ換気を心がけても、窓際だけ結露が起きやすい状態が続きます。原因が「入居者の使い方」ではなく「窓の断熱性能」にある場合、個別の注意喚起では根本的な解決にならないというのが実情です。
窓の断熱リフォームで対応できること
内窓の設置によって窓の表面温度が上がると、結露そのものが発生しにくくなります。
環境省・YKKAPの資料には、大規模修繕のタイミングで住戸の多くに内窓を設置した管理会社の事例が紹介されています。そこでは、冬場の寒さが軽減しただけでなく結露が激減してカビの発生がほぼなくなり、結露に関するクレームがなくなったという声とあわせて、以下のような効果が報告されています。
- 退去後の原状回復工事費が軽微になった
- 入居者満足度の上昇により退去率が低減した
- 賃料アップをしても満室稼働を維持できた
また、内窓には防音性を高める効果もあるため、生活音・外部騒音に関するクレームの軽減にもつながる場合があります。
費用感と、個別対応コストとの比較
内窓設置の費用は窓の数やサイズによって変わるため、まずは概算を確認することをおすすめします。その上で、以下のような視点で比較検討いただくとよいかと思います。
- クレーム対応にかかる時間的コスト(連絡対応、現地確認、説明の手間)
- 結露・カビによる原状回復工事費(クロス張替え、カビ除去など)が繰り返し発生していないか
- 「先進的窓リノベ2026事業」は賃貸集合住宅のオーナーも対象に含まれますが、対象となる窓の種類や条件によって補助額は変わるため、正確な金額は物件ごとの確認が必要です。補助金の概要はこちらのページでもご案内しています
同じような相談が繰り返し発生している場合は、まずは無料の現地調査で窓の状態を確認してみませんか。無料相談・お見積りはこちら
よくあるご質問
Q. 入居者への個別対応と、窓の工事とではどちらが早く解決しますか?
A. 一時的な対応であれば個別の呼びかけの方が早い場合もありますが、同じ相談が繰り返されている場合は、窓の性能自体を見直す方が長期的な負担軽減につながるケースがあります。
Q. クレームが出ている部屋だけ対応することもできますか?
A. はい。全戸一括ではなく、結露や騒音の相談が多い部屋から部分的に導入することも可能です。
Q. 入居者が住んだままでも工事はできますか?
A. 内窓設置は工事時間が短いケースが多く、入居者の在宅中に施工できる場合があります。部屋の状態によって異なるため、事前の確認をおすすめします。
まとめ
結露・寒暖差・騒音のクレームが繰り返し発生している場合、その都度の個別対応だけでなく、窓の性能そのものを見直すことも選択肢の一つです。
正確な費用や補助金の対象可否、施工の可否は、物件の状態によって異なるため現地確認が必要です。エコ窓の匠では、対応条件内で無料の現地調査・お見積りを行っており、強引な営業は一切いたしません。
参考資料・出典
- 先進的窓リノベ2026事業事務局サイト(環境省)
- 出典:株式会社リクルート「賃貸居住者の生活実態と設備に対する切望度に関する調査」(2022年4月、環境省資料内で紹介)